先日、フィットネスインストラクターの方とお話しをする機会がありました。すでに指導的な立場におられる方で、これからフィットネス業界がどう変わっていくか、どう変わっていく必要があるか、そのあたりのブレストをさせていただきました。

現在フィットネス業界で起こっている “インストラクターがレギュラーレッスン以外で収益を上げる” ための流れは２つ。１つは一般フィットネス愛好家をターゲットとしたフィットネス or ダンスイベントで集客し、収益を上げるもの、そのイベントに付随した企画運営、オリジナルグッズの販売など。もう１つはインストラクターを対象にワークショップ、セミナー、養成コースを開催し収益を上げるもの。

対象はアマ、プロ 異なるものの、いづれにしてもフィットネス業界にすでにいる方なわけです。なかなか外へ目を向けようとしない、こういった現状があるようです。

フィットネスという言葉を大きくとらえるのであれば、スポーツクラブに通う人、トレーニング習慣のある人、スタジオレッスン愛好家、ヨガ愛好家、（マット）ピラティス愛好家、などなどかなり幅広い層が含まれます。日本のフィットネス人口をフィットネスクラブ会員数と置きかえてみると、３００万人ちょっと（2014年 経済産業省が発表したデータによる）。日本の総人口を１億２０００万人とすると、総人口の３％に満たないフィットネス人口の中で手を変え品を変えターゲットを変え、と努力し続けていることになります。

なぜ外に目を向けないのか。イベントレッスンであれば、同じ日程で少なくとも数個のイベントが共存している今。インストラクターを対象とする取り組みに関しても、同じようなテーマでいくつかの組織がワークショップやセミナーを打ち出しています。フィットネス愛好家、インストラクターどちらにしても母数は知れているわけで、対象を取り合うことになる、それは否めません。
業界内での対象の取り合い以外によい方法はないか、話題はそこでした。

当然ビジネスとして考えるわけですから、まず対象を広くとらえることは間違いのない第一歩でしょう。